日系商用車メーカーが燃料電池（ＦＣ）トラックの開発に一斉に乗り出した。日野自動車、いすゞ自動車がそれぞれ乗用車メーカーとの共同研究開発に着手したほか、三菱ふそうトラック・バスは、２０２０年代後半までにＦＣトラックを量産する方針を表明した。日野といすゞが大型トラックへの実装を想定する一方、三菱ふそうは小型トラックへの適用も視野に入れる。電気自動車（ＥＶ）と比べて短時間で水素を充てんできるＦＣトラックを次世代パワートレインの選択肢に加え、環境規制の強化に備える。

乗用車と比べて商用車は、稼働時間が長く、積載量も確保する必要があるため、充電時間が長く、バッテリーにスペースを取られるＥＶとの相性が良くない。特に都市間などの長距離輸送で使用される大型トラックは、大容量のバッテリーを積む必要があるため、「ＦＣＶ（燃料電池車）が適している」（いすゞの片山正則社長）。

さらに三菱ふそうは「小型トラックでも航続距離２００㌔㍍以上は燃料電池が有利」（アイドガン・チャクマズ副社長）と、小型への適用も想定してＦＣトラックを開発する。２６日に発表したコンセプトモデル「ｅキャンターＦ―セル」は、小型ＥＶトラックの「ｅキャンター」をベースに開発。ＥＶに積んでいるバッテリーの一部をＦＣスタックや高圧水素タンクに置換し、約３００㌔㍍の航続距離を確保する。航続距離１００㌔㍍のｅキャンターが急速充電で約１・５時間の充電時間を必要とするのに対し、ＦＣトラックは約１０分で充電できる。

２３日にトヨタ自動車との共同開発を発表した日野の下義生社長は「ＥＶにもブレークスルーがあるかもしれないので決め打ちはできない」という。ＥＶにはバッテリーのコストや充電時間といった課題があるものの、ＦＣトラックもシステムのコストや充電ステーションの整備といった普及への障壁が残る。各社は、厳格化される環境規制を見据え、ディーゼルエンジンの改良に加え、ＥＶやＦＣトラック、天然ガスと多様なパワートレインの開発を同時進行で進める。

日刊自動車新聞3月27日掲載