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自動車産業インフォメーション

2019年12月4日

JDパワー調査、急速普及のADAS 高齢ほど高い装備意欲

JDパワージャパン(山本浩二社長、東京都港区)は29日、先進運転支援システム(ADAS)やコネクテッド機能に関する消費者意識を調査した「2019年日本自動車テクノロジーエクスペリエンス調査」の結果を発表した。

ADAS機能は2年間で急速に普及し、年齢が上がるにつれて装備意向が強まる傾向が表れた。コネクテッド機能では、スマートフォンとの接続機能を求める傾向が強まる一方、セキュリティリスクへの不安も強まっていることが分かった。

同調査は17年に開始したが、結果を正式に発表したのは今回初めて。インターネットで新車購入後5~12カ月経過したユーザーを対象にADASなどの装備の有無や利用状況、今後の意向などについて調査を行い、4194人から回答を得た。

調査した35の機能の中で最も装備率が伸びたのは、車線逸脱警報システム(レーンキープアシスト)だった。17年調査では51%であったのに対し、19年は74%まで装着率が高まった。

死角モニタリング/警告システムは15㌽増の50%、低速域衝突被害軽減ブレーキは14㌽増の63%と、それぞれ装備率が高まった。

次回購入車に対する装備の意識調査では、コネクテッド機能を求める傾向が見られた。スマホや携帯と接続したハンズフリー機能などの装備が欲しいとする割合は11㌽増の53%となった。

一方、クルマが車外とつながることでハッキングなどのセキュリティリスクが高まることについて「気にしている」が14㌽上がり55%に増加。ネット接続する環境が一般的になるのに伴い、ユーザーの懸念も強まっていることが分かった。

調査結果を踏まえ、オートモーティブ部門の川橋敦シニアディレクターは「ADAS機能やコネクト関連機能に関するユーザーニーズに的確に応え、安心して利用できる商品や環境を提供することは自動車メーカーにとっての重要課題だ」と指摘する。今回、機能別や銘柄別のランキングは発表しなかったが、「将来的には公表する可能性もある」(広報担当)としている。

日刊自動車新聞11月30日掲載

開催日 2019年11月29日
カテゴリー 白書・意見書・刊行物
主催者

㈱ジェイ・ディー・パワー ジャパン

対象者 自動車業界
リンクサイト

ニュースリリース 「2019年日本自動車テクノロジーエクスペリエンス調査」

https://japan.jdpower.com/ja/press-releases/2019_Japan_Tech_Experience_Index_Study