日産東京販売ホールディングス（ＮＴＨ、竹林彰社長）は、グループで取り組んでいる「そうめんキャンペーン」の売上金の一部を、交通遺児育英会（石橋健一理事長）に寄付した＝写真。

浄財は総額１００万円で交通事故による被害者家族の就学支援に役立てる。　ＮＴＨでは、同社が発足した２０１１年よりＣＳＲ活動の一環として、グループ各社の店頭でそうめんを販売し、その売上金の一部を災害復興支援として寄付するなどの活動を開始した。交通遺児育英会への寄付は６年目６回目となり、店頭でそうめんを求めるユーザーの数も増えるなど認知度も高まっている。

このほどＮＴＨ本社で贈呈式を催した。式典には、東京日産の菊地文夫社長や日産プリンス東京の浜本雅夫社長、日産プリンス西東京の足立篤司社長をはじめ、グループ各社の代表者らが出席した。竹林社長は「交通事故に遭われた方の痛みが少しでも和らぐようお役に立てれば」と述べ、石橋理事長に目録を手渡した。石橋理事長は「奨学金のほか、家賃補助や自動車運転免許の取得支援に役立てたい」とし、謝意を示した。

今回の活動には、グループの１１社が参加した。６月に業務提携したＧＴＮＥＴは、来年の活動から参加する予定。

日刊自動車新聞10月9日掲載