世界は今、モビリティ時代の進化、つまり人やモノの移動で新たな経験をしています。この進化が目指すのは、移動の選択肢拡大、効率向上、渋滞解消と排出ガス削減による環境問題の緩和、交通安全の高度化、そして持続的な経済成長の実現です。ただし新しいモビリティの形は一概ではなく、人口統計や地形といった地域特性や文化などの違いに影響されます。新モビリティ時代の最前線において、日本とアジアをどう捉えるべきなのでしょうか。

本ブリーフィングでは、マクロ的見解からビジネスへの影響、モビリティとサステイナビリティを推進する主要技術の詳解まで、システマティックなアプローチを提供します。政府機関、メーカー、サプライヤー、研究機関などとの全方位議論やコンセンサス形成、業界ネットワーキングの機会です。ぜひご参加ください。

IHS Markitの最新調査による2050年以降の自動車エコシステム展望 （抜粋）
ライトビークル（乗用車と車両総重量6t未満の商用車を含む）によるモビリティは今後数十年間の成長ビジネスだが、売上のピークはかなり先に。2050年の販売台数は2017年比で20～30％増える一方、走行距離は90%長くなる。モビリティサービス企業がライトビークルの使用率を上げていく。
モビリティサービスの成長とドライバーレス技術で政府の規制が増加。モビリティビジネスにおける個人所有車への緩い規制から、公共交通システムへのモビリティビジネスの統合までさまざまな関与が考えられるが、その度合いは地域の条件次第。
変化のペースはスマートフォンのような消費財に比べると緩やかだが、自動運転技術と電動化技術がそのスピードを加速させる。比較的小さな変化でさえ、企業評価や資本配分に大きな影響を及ぼすだろう。
完全自動運転車のサービス開始は2年後に。ドライバーレス技術の採用ペースはEV販売台数と走行距離に左右される。ドライバーレス技術は創造的破壊要因として最も強い影響力を持ち、モビリティコスト削減、アクセス拡大、交通事故減少、衝突事故被害を軽減する。

日刊自動車新聞社共催掲載