整備士の減少に歯止めがかかりつつある。日本自動車整備振興会連合会（日整連、竹林武一会長）がまとめた「２０１８年度自動車分解整備業実態調査」によると、調査年度の整備士数は前年度比０・６％増の３３万８４３８人だった。増加は２年連続だ。整備要員数に占める整備士数の割合（整備士保有率）は８４・８％となり、前年から０・７ポイント伸びた。もっとも現場では人手不足がなお深刻で、若者の確保や外国人の活用など引き続き、地道な取り組みが求められる。

１８年度調査によると、整備要員（工員）数は０・１％（３４３人）減の３９万９３７４人となり、２年連続のマイナスで、４０万人割れも２年連続。一方、整備士数は２０７８人増加し、前年調査の１７０５人を上回る結果となった。高齢整備士の退職が一段落したことや、採用後の教育で整備士資格取得者が増加したことなどがあるという。

整備士数に底打ち感が出てきた一方で、平均年齢はなお上昇し、女性整備士数も減少が続いている。整備要員の平均年齢は４５・３歳と前回から０・３歳上昇した。業種別では専・兼業が０・４歳伸びて４９・７歳、ディーラーも０・３歳伸びて３５・３歳だった。

近年、活躍が期待されている女性整備士は３０３人減の１万６０５人だった。マイナスは２年連続。女性整備要員数も減少し、５５９人減の１万７３２３人となった。整備士数に占める割合は３・１％。前回から０・１ポイント低下する結果となった。

整備士不足を背景に広がりを見せているのが外国人労働者の活用だ。厚生労働省によると、自動車整備業における外国人労働者数は１８４９人（１７年１０月末現在）。国土交通省は、新たな在留資格制度において今後５年間のうちに最大７千人の受け入れを見込む。こうした施策により、整備士数の増加が続くかは不透明だが、技能実習生や留学生は着実に増えている。

日刊自動車新聞2月8日掲載