■５Ｇの商用化迫り車載通信も
-最も重要なトレンドはコネクテッドカー―。
経営コンサルティングなどを手がけるＫＰＭＧインターナショナルは、国内外の自動車関連企業幹部９８１人を対象にした業界トレンドについての意識調査を実施し、このうち５９％（複数回答）が「コネクテッドカー技術」を選択した。前年の調査と比べて９ポイント上昇した。第５世代移動通信システム（５Ｇ）の商用化が迫り、車載通信技術を重要視する傾向が強まったとみられる。一方、日本企業は３２％にとどまり、意識の違いが表れた。
グローバル全体では、コネクテッドカーのほか「電気自動車（ＥＶ）」（５６％）、「燃料電池車（ＦＣＶ）」（５６％）、「ハイブリッド車（ＨＶ）」（５２％）、「新興市場での市場成長」（５０％）が重要視された。各回答ともに前年以上に回答者比率は高まったものの、順位に大きな変化はみられなかった。
一方、日本企業では前年に７０％が重要視していたＦＣＶは５２％に減少。その半面、ＨＶは前回と比べて８ポイント高い４８％に増加し、順位は６位から２位に上昇した。ＥＶも２９％とグローバルと比べて低く、日本企業の強みであるＨＶ技術の将来性に期待感を示す回答が多かった。また、トヨタ自動車とソフトバンクの提携で注目された「ＭａａＳ（サービスとしてのモビリティ）」は２０％にとどまった。

同調査では、パワートレーン別の投資意欲についてもまとめている。グローバル全体では、ＨＶとＥＶ向けの投資を計画する企業がそれぞれ７割を超えたのに対して、日本では５割程度にとどまった。日本企業の投資意欲は全ての種別でグローバルよりも低かったが、内燃機関向けの投資計画があると回答した比率は６３％で、グローバルの６５％と同水準だった。
また、世界市場シェアが今後増加する自動車メーカーの比率は、トヨタグループが６０％でトップ。ＢＭＷ（５７％）とテスラモーターズ（５２％）がこれに続いている。
同調査は、世界４１カ国の自動車メーカー、サプライヤー、ディーラー、金融サービス会社、ウーバーなどのモビリティサービスプロバイダー、グーグルなどのＩＣＴ企業を対象に実施した。全体の６０％以上が年間売上高１０億ドル以上の会社。日本企業では５６人が回答している。

日刊自動車新聞2月4日掲載