中古車オークション（ＡＡ）最大手のユー・エス・エス（ＵＳＳ）は、出品車にＯＢＤ（車載式故障診断装置）検査を試験導入する方針をこのほど公表した。緊急自動ブレーキなどの急速な普及で、今後の車両取引にはＯＢＤ情報の開示が欠かせなくなると判断した。デンソーと共同開発した専用のスキャンツール（外部故障診断機）を使って３月から名古屋会場で検査を始め、他会場への展開を検討していく。同業他社も対応を迫られそうだ。

名古屋会場には「ＯＢＤ検査で異常のない車両の専用コーナー（略称＝ＯＢＤコーナー）」を毎週、設ける。同コーナーの出品台数は１開催当たり２００台程度を見込む。専用スキャンツール「ＤＳＴ―ｉ　ｆｏｒ　ＵＳＳ」は、日本自動車車体補修協会（ＪＡＲＷＡ、吉野一代表理事）監修のもと、同社とデンソーが共同開発した。大量の車両を効率良く検査できるよう工夫した。安藤之弘社長は「使用過程の中古車の安心・安全を担保することが求められている」と狙いを説明した。

ＯＢＤによる車両のチェックは同業他社や小売業界にとっても今後の課題になりつつある。オークネットは、ＯＢＤによる機能診断を前提とした中古車保証商品を昨春に導入したが、こうした動きはごく一部にとどまる。さまざまな車種に対応するスキャンツールをそろえる必要がある上、チェックに手間がかかるからだ。とくに大量の車両を扱うＡＡ会場のハードルは高い。

ＵＳＳは、２０１６年秋から目視で見えない不具合の“見える化”への取り組みを強化し、正しく補修された修復歴車を集めたコーナーの出品検査にはすでにスキャンツールを用いている。今回はこうした取り組みをさらに進め、目視とＯＢＤの両検査でＡＡ取引の信頼性を保つ考えだ。

日刊自動車新聞1月30日掲載