独立行政法人・国民生活センターは1月17日、「タイヤパンク発生時の対応方法に注意」と題した文書を発表した。

これは、一般ドライバー向けにパンク時の応急修理キットの使い方や注意点、スペアタイヤの交換の仕方などをまとめている。修理キットやスペアタイヤに関する苦情相談がこの5年間に40件ほど寄せられていることから、取扱時の正しい知識を周知することにしたもの。

タイヤがパンクした際には、ロードサービスを呼んだり、自らスペアタイヤに交換するか応急修理キットを使って暫定修理した後タイヤ販売店で修理または交換することになるが、一般ドライバーは、いざという時にはスペアタイヤの空気が入っていなかったり、応急修理後のタイヤが使用できなくなることに不満を感じたりするようだ。

特に近年、「応急修理キット」を積載してスペアタイヤを積まない車両が増えている。キットの設置比率は、現在では乗用車で半数近くを占めるとみられ、今回、同センターがカーメーカー8社にアンケート調査した結果、全車種の最も安価なグレードでの調査では、8社中2社で応急キットしか設定のない車種があり、全車種の全グレードの調査では8社中全社で応急修理キットしか設定のない車種があることから、「応急修理キットが主流となっている実態が分かった」としている。

応急修理キットは、あくまでも一時的な処置であること、修理材の有効期限が切れている場合や大きな切り傷、側面等の損傷、1本のタイヤに2カ所以上の切り傷や刺し傷、エアバルブコアが損傷している時などは、補修ができない。また、応急修理キットで補修を行うと継続使用できなくなる可能性もある。

国民生活センターでは、「応急キットについて正しい知識を身に着け、状況に応じてロードサービス等を利用しましょう」と呼びかけている。タイヤ販売店でもこの機会に顧客のスペアタイヤや、補修キットを点検してみてはどうだろうか。

週刊タイヤ新報1月28日掲載

開催日	2019年1月17日
カテゴリー	白書・意見書・刊行物
主催者	国民生活センター
対象者	一般,自動車業界
リンクサイト	国民生活センター　ホームページ http://www.kokusen.go.jp/pdf/n-20190117_1.pdf