日本エネルギー経済研究所（豊田正和理事長）は２０日、国内のガソリン販売量の見通しを公表した。２０１８年度の販売量を前年比１・２％減の５１２０万キロリットルと見込んだうえで、１９年度の予測は同１・９％減の５０３０万キロリットルと、さらに減少するとした。自動車の燃費改善が最大の要因とみており、１６年度以来、４年連続のマイナスとなる。このペースで減少が続くと、２０年度には５千万キロリットルの大台を割り込むことが確実な情勢だ。

ガソリン販売量は０４年度に６１５０万キロリットルでピークに達したのち、減少傾向を見せている。直近では、１５年度に僅かながらの前年比プラスになったものの、１６年度は１・１％減、１７年度は１・３％減と連続マイナス。１８年度は猛暑の影響で一時的に販売量拡大傾向が見られたが、年間を通しての見込みは１・２％減となり、さらに１９年度予測は減少幅が１・９％に拡大するとみている。

ガソリン販売量は、ハイブリッド車や軽自動車など低燃費車の増加に加え、保有台数の伸びの鈍化や稼働率の低下などの要因もある。ピーク時と比べると２割近く減少している。

一方でディーゼル車用の軽油販売量は１９９６年度にピークを迎えて以降、しばらく減少傾向にあったが、近年はネット通販による貨物輸送量の増加や訪日旅行客によるバス輸送需要の拡大などにより増加に転じた。１８年度は前年比０・３％増の３３９０万キロリットルと見込んだうえで、１９年度は０・９％増の３４２０万キロリットルと予測。約２０年ぶりに３年連続での増加になるとみている。

日刊自動車新聞12月21日掲載