トヨタ系部品メーカーの間で、共通の電子サーバーを使い受発注のやり取りを標準化する動きが広がっている。

共通電子サーバーの普及で、自動車関連で約５００種類ある納品書が２種類に減るケースもある。２次サプライヤーの取引先が多岐にわたる中、特定の企業との間で専用回線などを使う“クローズドな仕組み”のままでは、ティア２側の使用端末や人員が増え非効率となる。発注方式の統一により２次メーカーからは「受注形態が簡素化されて、工数削減につながっている」との声が上がる。サーバーの利用料を払えば使用できる仕組みで、導入のハードルを下げて発注側への普及を推進していく。

サプライヤー間の新たな受発注の仕組み「トヨタＷＧ共通ＥＤＩ（電子データ交換）」は、系列部品メーカーでつくるトヨタＷＧ共通ＥＤＩ推進協会が普及の旗振り役となる。２０１０年に設立した組織で、トヨタが世話人となり、トヨタ紡織、東海理化、小島プレス工業が幹事会社を務めている。共通のクラウドを使い、発注データを統一のフォーマットに置き換えて仕入先に送る仕組み。

現在の加入社数は６５５社で、発注側の導入社数は５０社。トヨタ系大手部品メーカーも発注サイドで検討を進めている。発注側の導入が増えれば受け手の負担も減っていく。同協会としては２０年までに発注社数を現在の倍に増やす計画。ティア１の適用を増やしながら今後は２次、３次メーカーの導入も促す方針だ。

系列１次・２次部品メーカー間では、発注側が専用の仕組みを導入しているケースが多く、帳票の様式も各社ばらばら。送信手段の中には電子データやファックス、郵送などがあり、ティア２の悩みの種となっている。

ティア２の中には特定の１社への供給だけではなく、複数の取引先を抱える企業も多い。ボルトナットを製造する青山製作所（青山幸義社長、愛知県大口町）は、系列ティア１だけでなく電子部品といった他産業にも納入している。これまで客先ごとで受発注の仕組みが異なり書類の記入方法も違った。しかし、共通電子サーバーの普及で、自動車関連で約５００種類ある納品書が２種類に減る見通しがついた。
ばね製品を造る東郷製作所（相羽繁生社長、愛知県東郷町）も「電子データ化により紙ベースのものがだいぶ減った」という効果が出ている。

日刊自動車新聞11月19日掲載

カテゴリー	白書・意見書・刊行物
主催者	トヨタ系部品メーカー
対象者	自動車業界