自動車用内燃機関技術研究組合（ＡＩＣＥ、平井俊弘理事長＝日産自動車常務執行役員）は、２０１９年度からサプライヤーを交えた共同研究を開始する。

１００社程度のサプライヤーを共同研究企業として組み入れ、燃焼や排出ガスなど２０テーマについて共同研究を実施する。合わせて２０年度までにエンジンのモデルベース開発（ＭＢＤ）に関する環境基盤を整備する。サプライヤーを巻き込んだ新たな共同研究の環境を構築することで内燃機関の性能向上を実現し、オールジャパンで競争力の底上げにつなげていく。

１４年に発足したＡＩＣＥでは、これまで自動車メーカーと大学が中心となって内燃機関や排ガスの後処理などの共同研究を行ってきた。一方、サプライヤーは賛助会員という形で７３社が参画しており、研究ニーズの提案などを行ってきた。
ＡＩＣＥでは、さらなる内燃機関の性能向上にはサプライヤーの開発力や研究ノウハウの活用といった連携が不可欠と判断。１９年度からスタートする新たな研究活動では、サプライヤーも共同研究企業として誘致し、共同研究や人材育成、研究成果の共有などを行っていく。会費は内燃機関関連事業の売上高や企業規模などに応じて設定する。現在１４０社に対して提案しており、６８社の内諾を得ているという。今年度末までに１００社の誘致を目指す。

ＭＢＤの環境整備では、経済産業省が進める車両モデルへ活用可能な基盤を整える。統一的な考え方を取り入れたエンジンモデルを開発することで、サプライヤーが利用しやすいＭＢＤ環境を整える。
ＡＩＣＥは自動車メーカー９社と２団体で構成している。発足以来、産学官連携を通じて内燃機関の熱効率や排ガス後処理技術の共同研究を進めてきた。

日刊自動車新聞10月27日掲載