ルノー・日産自動車・三菱自動車３社連合は、２０２２年度までに販売目標の９割にあたる１２６０万台にコネクテッドカー技術を採用する。車載通信機やスマートフォン（スマホ）などの通信システムを利用し、幅広い地域での普及を目指す。また、２１年にはグーグルのオペレーティングシステム（ＯＳ）を用いた次世代インフォテインメントシステムを導入する一方で、中国ではローカルメーカーと提携してコネクテッドサービスを提供する。自動運転などの導入に合わせてコネクテッドカーの普及を加速、顧客の利便性を高めるとともにビッグデータを活用したビジネスモデルの構築も目指す。

３社アライアンスのコネクテッドカー部門の責任者に就任したアライアンス・グローバル・バイスプレジデント（ＡＧＶＰ）のカル・モス氏が１９日、明らかにした。
モスＡＧＶＰはコネクテッドカーについて「フォーカスするのは運転手や購入者などのカスタマーだ。車を中心にコネクテッドナビやアフターサービス、保険などを提供できる重要な分野だ」と説明。加えて「将来は自動運転や電動化などの次世代モビリティの中央にコネクティビティーが存在する。まさに車のＤＮＡの一部となる」と重要性を示した。

次世代車のインフォテインメントシステムにグーグルのＯＳ「アンドロイド」を採用するのは「コネクティビティーで重要なのはユーザーの体験と満足感だ。現在のコネクティビティーはアンドロイドなどを使用するスマホから得ている」（同）と背景を説明。アンドロイドを採用する次世代システムでは、地図情報サービス「グーグルマップ」や音声通話「グーグルアシスタント」、アプリストア「グーグルプレイ」の活用を想定する。
「誰でもアプリを開発できるオープンな環境であり、アプリが車載で使えるようになる。顧客は大きな選択肢を得られることになり、これまでにない新しい体験を提供できる」（同）とアンドロイド採用のメリットを語る。一方で日産が注力する中国ではグーグルは撤退している。このため中国では「ローカルのシステムを活用する。現在、中国の人が何を好むのか調査している」（同）という。自動運転やライドシェアの導入が見込まれる中、ビッグデータの活用も視野にコネクテッドカーの普及に本格的に乗り出したルノー日産陣営。トヨタ自動車も２０年までに日米のほぼすべての車に車載通信機を標準搭載する方針を打ち出す。
次世代モビリティの主導権争いを見据え、大手メーカーのコネクテッドカー戦略が一層加速しそうだ。

日刊自動車新聞10月20日掲載