日本自動車機械工具協会（機工協、柳田昌宏会長）が先進安全技術に対応した検査整備用機器の機能向上に取り組んでいる。ミリ波レーダーといった検知デバイスの検査・整備方法に関する調査研究のほか、機器開発についても検討する。緊急ブレーキ装着率（２０１７年）は６割を超え、国は２０年までに９割以上にするようメーカー各社に要請済みだ。２０年には保有ベースでも３～４割に達することが見込まれる中、同会として自動車の安全確保・環境保全につながる機器開発を急ぐ。

機工協が新技術対応を急ぐのは、緊急ブレーキやレーンキープアシストといった新技術が急速に普及しているためだ。整備業界でもミリ波レーダーやカメラなど検知デバイスに対するエーミング（機能調整）作業が不可欠になりつつある。ただ、エーミングには作業スペースの確保や外部故障診断機、ターゲットの準備など、すべての整備事業者が対応できる状況にはなっていないのが実情だ。
一方で、先進安全自動車（ＡＳＶ）の普及は今後も加速する見通し。先進安全技術が正しく機能を維持し続けるためにも、検査整備用機器の開発が必要になっている。

機工協は昨年度、ミリ波レーダーなどの試験装置が検査整備機器を開発する際に活用できるかどうか調査した。また、国土交通省の「自動車整備技術の高度化検討会」「車載式故障診断装置を活用した自動車検査手法のあり方検討会」への参加を通じ、関係する省庁や団体との情報共有も図っている。
こうした活動をベースにしながら、今年度は検査整備用機器の開発についても検討を進めることにした。

日刊自動車新聞7月6日掲載