カーシェアリング会社やレンタカー会社が、安全運転サポート車（サポカー）の導入を積極化している。日常的に運転をしないユーザーや慣れない観光地で借りるユーザーが多いため「ドライバーの不注意で起きる事故も少なくない」（カーシェア会社）。サポカーの導入で事故のリスクを減らし、安心感を訴求することで更なる利用者層の拡大を目指す。

ユーザーの安全意識の向上を背景に、近年発売された新型車は安全装備が充実している。この流れはカーシェアやレンタカーにも当てはまる。「カレコ・カーシェアリングクラブ」を運営する三井不動産リアルティ（山代裕彦社長、東京都千代田区）は、３月から新たに導入する車両すべてに自動ブレーキ、ドライブレコーダー、バックモニターの設置を始めた。同社が実施したアンケートでこの３点が会員からの要望が最も多かったという。一部で先行してドラレコの装着をしたところ、装着前より事故が減少したため導入を決めた。業界最大手のタイムズ２４（西川光一社長、東京都千代田区）も現在の導入車両の約４５％がサポカーで、新規導入車にはバックモニターの装着を徹底している。オリックス自動車（亀井克信社長、東京都港区）は、レンタカー事業で「サポカー指定プラン」を期間限定で開始した。軽自動車からワゴン車までの６クラスでサポカーを選択した場合、料金を通常プランより割り引く。価格面で優位性を出すことで、ユーザーのサポカー体験を後押しする。

サポカーを導入することでドライバーのスキルや経験不足をカバーできる。安全装備を加えることで台当たりの導入費用が上がるケースもあるが「一つひとつの事故が軽微になり、修理費用も下がる」（カーシェア会社）ため、保険料などのトータルコストで見るとサポカーのメリットは大きい。今後もこの流れは継続しそうだ。

日刊自動車新聞5月29日掲載