日本自動車車体工業会（綱岡卓二会長）がこのほどまとめた同会会員会社の２０１７年度車体生産実績は新車メーカーからの受託生産車である商用小型などを除く、同会特有の車体生産台数が１８万７７５１台で前年度比１０４・１％と２年連続で前年度超えとなった。車種別に見るとトレーラーやバンが同約１０％増と好調だったものの、バス関連は減少した。

全体では同９７・６％の２２６万３８４５台で、２年連続の前年度割れとなった。新車メーカーからの受託生産車である乗・商用小型の生産動向が影響した。
会特有車の内訳が、ダンプ車、トラックミキサ車、塵芥車などの特装車が同９８・８％の６万６５台。車いす移動車、警察車、医療防疫車などの特種車が同１０６・９％の１万２４３８台。平ボデートラックが同１０２・６％で１万５４３５台。バンが同１０８・５％の８万７０８４台。トレーラが同１１０・５％の８４８７台。大中型バスが同８５・６％の４２４２台。

トレーラは、トレーラ部会が３月に予想を示しておりほぼ準じる結果となった。輸出拡大などを受け増産が続くことなどにより、企業業績が拡大し、景気は回復基調を継続。これによりトレーラの生産は同１０８・１％の８１００と大きく台数を伸ばす。内訳はバンが同１０８・７％、コンテナ用は同１１２・９％、平床（あおり付きを含む）は同１０７・９％と、リーマンショック以降、最高の生産台数を記録し、全体の台数を押し上げるというもの。

メーカーからの受託生産などでは、同９２・９％のシャシメーカー標準荷台トラックが１万４９３９台。コミューター・マイクロバスが同８６・４％で８万２５６２台。乗・商用小型、軽が同９７・６％で１９７万８５９３台となった。

日刊自動車新聞5月21日掲載