日本自動車販売協会連合会東京都支部（自販連東京、大原一夫支部長）の交通安全環境専門委員会はこのほど、防災体験学習施設のそなエリア東京（江東区有明）で「第３１回交通安全環境専門委員会」を開催した。同委員会で初となる体験型研修を実施。東京直下型地震などについて学んだ。

当日は岡部三裕委員長（東京スバル取締役）をはじめ２０人が出席し、防災対策の強化に力を入れる方針を確認していた。
今回は、そなエリア東京が実施する体験学習「東京直下７２ｈツアー」を利用した。同ツアーは地震発生後、生存確率の高い７２時間の避難など対応策を学べるもの。参加者は直下型地震の被害予想や防災関連グッズに関心を寄せるとともに、各社の災害時対応について意識を高めていた。

また、山形県環境マイスターの取り組みを指導している気象予報士・環境ナビゲーターの井手迫義和氏を講師に招き、「環境問題から見た災害と防災対策について」の研修会を実施した。地球温暖化によって引き起こされる地球上の変化を学び、エコドライブの重要性について、子ども向けの実演を含めて解説した。
岡部委員長は「初めての体験型学習を通じ、災害時に社内での対応を改めて考える機会となった。子ども向けのエコドライブ教室など、どのような形で実施できるかを検討していく」とし、２０１８年度も同委員会の活動を活発化していく方針を述べた。
加えて、１８年度は４月９～１３日にかけて春の交通安全啓発統一活動を、６月にセーフティートレーニングも実施する。環境マイスターについては、新規認定およびフォローアップの研修会をそれぞれ予定するほか、「全日本エコドライブチャンピオンシップ」への参加も予定している。

日刊自動車新聞3月28日掲載