2024年5月08日

国内二輪車市場、回復の足音はっきり　モーターサイクルショーも熱気　

原付一種を除く国内二輪車市場が拡大している。日本自動車工業会（自工会、片山正則会長）がまとめた２０２３年度（２３年４月～２４年３月）の原付二種（５１～１２５ｃｃ）、軽二輪（１２６～２５０ｃｃ）、小型二輪（２５１ｃｃ以上）の合計出荷台数は２６万６２６７台となり、２０００年以降、最多となった。二輪車メーカー各社が若年層とリターンライダーを狙ったモデルを相次いで投入し、市場活性化を図ったことが奏功した。３月から４月にかけて東京・大阪・名古屋で開催された恒例の「モーターサイクルショー」も国内二輪車市場の回復の足音が聞こえるような盛り上がりを見せた。

〇原付一種除いて大幅に拡大

２３年度の二輪車の合計出荷台数は同０．２％減の３６万２００２台と、微減ながら３年連続マイナスとなった。排気量５０ｃｃ以下の原付一種が同２２．４％減と大幅に落ち込んだのが主因だ。原付二種は同１６．６％増の１３万７４０１台、軽二輪が同８．４％増の６万８９７台、小型二輪が同４．０％増の６万７９６９台と、原付一種を除く国内二輪車市場は大幅に拡大した。

原付二種以上の市場は、リーマンショックによる景気悪化の影響を受けた０９年度に２０万台を下回った後、１２年度まで１０万～１５万台レベルで推移していた。１３年度ごろから、若いころにバイクを保有していたが、途中で手放し、その後、経済的に余裕ができた中高年層が再びバイクに乗る「リターンライダー」が増えた。二輪車メーカーも中高年層をターゲットにした二輪車を市場投入し、１９年度には２０万台を上回った。

そしてコロナ禍を機に、１人で移動できる二輪車への関心が高まったことで需要が拡大してきた。半導体などの部品不足の影響で出荷台数の伸び率は大きくはなかったものの、半導体不足の問題がほぼ解消したことから、２３年度に出荷台数が大幅に伸びた。

〇懐かしのモデル復活も

二輪車メーカー各社は好調な需要を獲得するため、商品投入を活発化している。今春に東京、大阪、名古屋で開催されたモーターサイクルショーでも多くの新型車が公開、展示された。

新型車のターゲットとして各社が据えるのが、まだまだ増える余地のあるリターンライダーだ。ホンダは０７年に生産を終了した「ホーネット」を１７年ぶりに復活させた。「ＣＢ」シリーズの派生モデルとして「ストリートファイター」といわれるスポーツネイキッドモデルに仕上げた。

１９８０～９０年代に流行したレーサーレプリカ全盛期を経験したライダー向けに、フルカウルのスポーツモデルの投入も相次ぐ。ヤマハ発動機は往年のレーシングマシン「ＹＺＲ５００」をモチーフにした「ＸＳＲ９００ＧＰ」を展示し、５月２０日から販売する。スズキも今年１月、外観はスポーツモデルながらツーリング走行との両立も重視した２気筒エンジン搭載の「ＧＳＸ―８Ｒ」を市場投入した。

若年層ライダーの獲得にも二輪車各社は目を向ける。国内二輪４社の中でも特に若年層ライダー向け商品のラインアップを強化しているのがヤマハ発だ。昨年は１２５ｃｃクラスの手動変速機（ＭＴ）車を一気に３車種投入したが、今回のモーターサイクルショーでは「１２５ｃｃから広がるバイクライフ」をテーマにした車両やアクセサリーを展示した。狙い通りブースには１０～２０歳代の若者の姿が目立った。

〇海外メーカーも虎視眈々

海外二輪車メーカーも普通自動二輪免許で乗ることのできる排気量のモデルを日本市場に展開して、顧客の開拓に力を入れる。ハーレーダビッドソンは昨年１０月、「スポーツスター」のデザインを彷彿とさせる「Ｘ３５０」を日本市場に投入した。大型二輪車モデルを取りそろえるハーレーの初の普通自動二輪免許で乗ることができるモデルだ。トライアンフのネオクラシックモデル「スピード４００」やＢＭＷのスポーツネイキッド「Ｇ３１０Ｒ」など、海外勢も日本の免許制度に合わせたラインアップを展開している。

原付一種を除く国内二輪車市場は活性化しつつあるが、自工会の２３年度市場動向調査によると、ライダーの平均年齢は５５・５歳で、前回調査時の５４．２歳から上昇し、バイク人口の高齢化は進んでいる。さらに、調査で二輪車の「継続乗車意向」に関する設問では、６０代男性の１８％、７０代男性の４２％が「数年以内」または「１０年以内」に二輪車に乗らなくなると回答した。

国内二輪車市場の持続的な成長には、若年層を取り込みつつ、現在のライダーがバイクに魅力を感じて、乗り続ける環境を整備していくことが求められる。