2022年8月03日

21年度機械工具販売　売上額、コロナ前の水準上回る９％増

日本自動車機械工具協会（機工協、柳田昌宏会長）がまとめた会員各社の２０２１年度機械工具販売総売上金額は、前年度比９・５％増の１１６４億２８００万円と２年ぶりの増加に転じた。２０年度は新型コロナウイルス感染症により、整備事業者で設備投資を控える動きもあったが、２１年度はその反発もあり販売が回復した。

一方、９年連続で１千億円の大台に到達しており、人々の移動や生活に欠かせない自動車の安全を担保する整備需要の力強さも示した。

国内販売金額は前年度比９・２％増の１０９２億２６００万円、輸出販売金額は同２５・４％増の２４億２８００万円となった。合計金額は１９年度と比較すると４・７％増加し、コロナ前の水準を上回った。輸出販売はコロナ前には届かなかったものの、大幅な回復をみせた。

国内市場は整備事業者の投資意欲が再燃したことに加え、生産性向上やコンプライアンス（法令順守）の確保など喫緊の課題の解消につながる機器の導入が進んだ。一方、海外市場は入国制限の緩和などで停滞していた投資案件が進展したことが大きかったとみられる。また、輸入販売金額は同１０・１％増の４７億７３００万円だった。

カテゴリー別では１９項目中１７項目で前年度を上回った。そのうち、洗車洗浄装置とリフト・ジャッキ・プレス、バッテリー・クーラーサービス機器の３項目が、過去１５年間で最高金額を記録した。洗車洗浄装置は作業環境改善機器が、リフト・ジャッキ・プレスは大型車対応機器が、バッテリー・クーラーサービス機器がエアコン用冷媒「Ｒ１２３４ＹＦ」対応機器の販売がそれぞれ好調だった。

一方、２２年度の見通しは一転して「設備投資がいったん落ち着く可能性がある」（機工協）とみている。新車の長納期化による車両販売の落ち込みが、ディーラーの設備投資の戦略を大きく左右するためだ。また、昨年度から続く原材料や燃料、輸送のコスト上昇とコロナ再拡大による部品のサプライチェーン（供給網）の混乱などが続けば、整備や機械工具の販売に影響を及ぼす可能性もある。

機工協によると、足元ではコンピューター車検システムやフリー・ローラー、自動式ヘッドライトテスター、小型車用リフトなどで納期遅延が発生しているという。

ただ、こうした環境の中でも各社は「既にコロナ前と同等の営業活動を行っている」（同）状況にある。整備事業者では今後、電動車など次世代車への対応強化が求められており、対応機器や設備更新をいち早く取り込むことで、機械工具のさらなる販売拡大を目指している。