ホンダ、ヤマハ発動機、スズキ、川崎重工業の二輪車メーカー４社は、電動バイクの普及を目的とした協議体を立ち上げる。共同でバッテリーや充電設備の規格などを統一して国際的な競争力を高め、電動化の流れに対応する。二輪車メーカー４社が電動バイクで連携するのは初めて。近く正式に発表する予定だ。

各社の二輪事業では途上国の比重が大きく、中でもアジア市場が屋台骨だ。今後も販売拡大が見込まれる中、例えばインドでは来年に排ガス規制をユーロ５相当に引き上げる方針など各国の環境規制も厳格化が進む。需要縮小が進む日本でも、電動化やシェアリングなどを通じて二輪車ユーザー拡大が期待される。電動バイクをめぐる連携では、ホンダとヤマハ発が１７年にさいたま市と合同で、一般ユーザー向けに原付一種クラスの電動バイクのレンタルとバッテリー交換サービスを行う実証実験を実施している。将来的には、電動バイクのシェアリングの実証実験も検討することも発表している。

日刊自動車新聞4月4日掲載