2026年9月10日

トヨタ・ホンダ・日産の2026年1～6月世界電動車販売、6.5％増の345万台　北米HVや国内EV増加も中国が懸念

トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車の2026年1～6月の世界電動車販売台数の合計は、約345万台で昨年同期から6.5％増加した。世界で販売が好調なトヨタが全体を押し上げた。一方、ホンダと日産を中心に、米国での電気自動車（EV）市場の低迷や中国での競争激化の影響が危惧される。国内ではEVが増加し、HVも堅調に推移する。世界各地で保護主義が台頭する中、パワートレインの需要も市場ごとに異なる動きを見せている。

各社のデータを基に日刊自動車新聞が集計した。

トヨタの電動車販売は、世界で約270万8000台と、世界販売の半数以上となった。主力は電動車販売の約9割を占めるハイブリッド車（HV、マイルドハイブリッド含む）で、今期も北米と欧州を中心に販売を伸ばした。一方、中国は新エネルギー車（NEV）への移行が進んだ結果、HV販売は前年同期から7.0％減となった。

EVの世界販売も昨年から2.4倍に増加した。特に国内では約1万5000台と、昨年の約1000台から急増。航続距離が700キロメートルを超えた「bZ4X」を中心に、商品改良と新型車の追加が奏効している。

ホンダは、引き続き北米市場でのHV販売が前年同期比7.2％増と好調で、世界全体でも同1.2％増の52万986台となった。半面、中国は同38.1％減の2万7666台と苦戦が顕著で、EVも同22.0％減少した。NEVへの移行と厳しい価格競争により販売が落ち込んでいる。今年5月には現地協業先のプラットフォームを活用したNEVの投入や、現地の標準化部品を活用する方針を明らかにするなど、止血を急ぐ。

その一方で、国内のEV販売は同2.4倍に急増した。軽EV2車種に加え、今年5月に発売した小型EV「スーパーワン」は、国や自治体の補助金効果もあって販売が好調だ。

日産は苦戦が続く。26年1～6月の世界販売は同6.7％減となり、電動車販売も同5.0％減の約22万1000台にとどまった。主要市場の北米が同60.3％減の8000台に低迷。特にEVは、米国で購入時の税額控除が廃止されたことにより、同70.2％減と大幅に減少した。シリーズハイブリッドシステム「第3世代eパワー」を搭載した新型「ローグ」を今年度中に投入し、巻き返しを急ぐ。

中国は、新型のEVとプラグインハイブリッド車（PHV）効果で同85.5％増だった。ただ、内燃機関車を含めた中国市場の1～6月販売は、競争の激化により同15.0％減と厳しい。新型車の勢いを通期にわたって持続できるかどうかに注目が集まる。

国内も同8.3％減の9万2000台だった。下期は、今夏発売した第3世代eパワー搭載車の「キックス」や「エルグランド」の新型車効果が期待される。