2040年の半固体電池市場、25年比で3.9倍の1.2兆円に　富士経済まとめ

全固体電池の課題を短期的に解決する技術として注目される半固体電池の市場が、2040年に1兆2184億円と25年比で3.9倍になるとの推計を、富士経済（菊地弘幸代表取締役、東京都中央区）がまとめた。

半固体電池は、液系リチウムイオン二次電池（LiB）の製造設備を活用できることや、液系LiBに比べ電解液量が少なく発火の危険性が低いといった利点から、全固体電池の大型化や量産技術確立までの橋渡し技術として、中国を中心に商用化が進んでいる。

電気自動車（EV）やモバイルバッテリー、蓄電システム（ESS）などで導入が進んでおり、特にESSでは、大規模火災の防止や低コスト要求への対応などから、液系LiBや全固体電池よりも優位になる可能性があるとみられている。

将来的には、全固体電池の普及により市場成長は鈍化するとみられるが、固体電解質の量産化や製造プロセスの最適化によるコスト低減で、全固体電池と使い分けされながら採用が進むと見込まれている。35年には1兆円を超えると予測。市場拡大に向けては、液系LiBでは難しいエネルギー密度の向上や、最適な固体電解質比率の模索、製造プロセスの最適化が必要となる。

26年時点では、固体電池市場のほとんどが半固体電池だが、30年以降にEV向け全固体電池の商用生産が開始されると、2035年には50％台、2040年には30％台と比率が低下していくと予想している。