トヨタ自動車は7月18日、交通安全について議論する「タテシナ会議」を長野県茅野市で開いた。トヨタグループをはじめ自動車関連企業の首脳ら約80人が参加。交通事故死亡者数ゼロの実現に向け、車、人、インフラが協調した「三位一体」となった取り組みの重要性について確認した。
自動車メーカーやサプライヤー、販売店の首脳陣が集まるタテシナ会議
トヨタ自動車販売（現トヨタ）初代社長の神谷正太郎氏らの呼び掛けにより、1970年に建立した蓼科山聖光寺での交通安全祈願の夏季大法要に合わせて開いた。今年の会議では、中嶋裕樹副社長が登壇し、「自動運転・車両安全技術の現状と限界」をテーマに、具体策や各社の役割分担について議論した。
蓼科山聖光寺の夏季大法要では交通安全への祈りをささげた
中嶋副社長は、今年6月に国連で自動運転に関する国際基準が「人間のドライバーと同等以上の安全性」を持つものと定められたことに触れた上で、「物陰からの急な飛び出しなど、人間の予知能力には限界がある」と指摘。解決策として、愛知県豊田市などで実証を進める「ITSスマートポール」を活用した事例を紹介した。交差点に接近する歩行者や車両をリアルタイムに感知し、事故のリスクを通知するもので、危険なシーンを低減するなど効果を上げているとした。
トヨタでチーフ・サイエンティストを務めるギル・プラット氏は、三位一体の取り組みの中で、もう一つのインフラとしてスマートフォンの活用を挙げた。「車両やインフラがネットワークを構築し相互にコミュニケーションを取ることができれば、より正確な予知ができる」と将来的な可能性について指摘した。
近健太社長は、「企業の枠を超えて集まるタテシナ会議の場は決して当たり前ではない」とこれまで継続に尽力してきた関係者や地域住民に謝意を述べ、「人々の幸せをつくる車を追求する」と決意を述べた。
