2040年のリチウムイオン二次電池市場、EVなど大型用途は3.5倍　固体電池は26.1倍に　富士経済まとめ

富士経済（菊地弘幸代表取締役、東京都中央区）は7月14日、「電池関連市場実態総調査」をまとめ、2040年における電池の世界市場を予測した。電気自動車（EV）や電力貯蔵システムに搭載される大型用途のリチウムイオン二次電池は、24年比で3.5倍の63兆2550億円、固体リチウムイオン二次電池は同26.1倍の3兆5435億円を見込む。

大型用途のリチウムイオン二次電池市場は、EVの伸長鈍化が懸念された25年も底堅い伸びがみられた。26年の市場は31兆4738億円を予測する。今後も新車発売などにより市場の伸長を見込むほか、自動運転やソフトウエア・デファインド・ビークル（SDV）もEV普及を後押しし、EVが市場拡大をけん引する。30年以降は産業車両や船舶などの電動化も進むと予想する。

電解液の一部または全部を固体電解質に置き換えた固体リチウムイオン二次電池についても調査した。23年以降、中国では車載向けや電力貯蔵システム向けで酸化物系半固体電池の実用化が進む。一方、自動車メーカー各社は、全固体電池を搭載したEVの実用化を計画しており、27年以降のグローバル展開、30年前後の採用本格化が見込まれる。

初期段階では液系より高価格であることから、高級EVで採用されるとみられるが、生産量の増加に伴い普及価格帯EVや物流用ドローン、港湾トラクターなどでの採用も増えると予想。30年代後半には高エネルギー密度化が進むことも予想され、40年に向けて市場が大幅に拡大すると予測する。