ホンダ、次世代EV「ゼロシリーズ」の販売で新たな基準　2026年内にもモデル店舗を設置

ホンダは、電気自動車（EV）の新商品群「0（ゼロ）」シリーズを取り扱う店舗に対して新たな基準を設ける。専用の店舗意匠の採用や車両展示スペースの確保、整備に必要な設備の導入などを義務付ける。2026年内にもモデル店舗を整備し、27年以降のゼロシリーズ投入と併せて新店舗を広げていく。

 

ゼロシリーズ投入に合わせ、販売網も整備する

ゼロシリーズを扱う店舗は、各販売会社の旗艦店が候補となる。新たなホンダのロゴマークを含め、店舗のコーポレートアイデンティティー（CI）も刷新する。

 

店内にはゼロシリーズの3車種をすべて展示することも義務付ける。専売の店舗とはせず「N-BOX（エヌボックス）」など軽自動車を含む既存モデルを含め、すべてのラインアップを取り扱う。販売会社は旗艦店をハブ拠点とすることで、従来店舗でもゼロシリーズの販売が可能になる。

 

サービス面でもゼロシリーズの入庫に対応するための複数の条件を設ける。高度整備が可能な「CTC（カーズ・テクニカル・センター）」を備えた拠点が対象となり、整備工場には車重3トン以上に対応できるリフトを設置するほか、店舗内には急速充電器の導入も求める。

 

ホンダはゼロシリーズを、新たな開発アプローチを採用した次世代EVと位置付ける。インドで生産する小型SUV「ゼロα（アルファ）」に加えて、「サルーン」「SUV」の計3車種を、日本を含むグローバル市場で投入する計画だ。

 

独自の車載OS（基本ソフト）「アシモOS」を搭載し、SDV（ソフトウエア・デファインド・ビークル）として、車両機能をアップデートしたり、個人ごとに最適化したりする。ゼロシリーズの販売・整備を担う各販社の旗艦店は、次世代EVがもたらす新たな体験価値を顧客に伝える重要な接点となりそうだ。

日刊自動車新聞3月10日掲載