自動車販売の新中比率、2年ぶりに低下も高水準を維持　新車価格上昇などが中古車需要を下支え

日刊自動車新聞が中古車登録・届け出台数と新車販売台数（軽自動車を含む）を比較した「新中比率」をまとめたところ、2025年は前年比4.8ポイント減の141.4％だった。新中比率は中古車市場の活性化度合いを示す目安の一つで、高いほど中古車市場が優勢となる。ここ数年は新車の値上がりや供給制約による長納期化で中古車を選ぶユーザーが増えていたが、新車の勢いが戻った格好。ただ、コロナ禍前の130％台の水準は上回っており、中古車の需要は根強いもようだ。

日本自動車販売協会連合会（自販連、加藤敏彦会長）が登録車で算出している計算方法に基づき、全国軽自動車協会連合会（全軽自協、赤間俊一会長）の届け出台数のデータを加味して日刊自動車新聞が計算した。

25年は中古車の登録・届け出台数が前年比0.2％減の648万7868台。新車の登録・届け出台数（特殊車やトレーラーなどを含む）は前年比3.2％増の458万7909台だった。この中古車の実績を新車で割り、100を掛けると141.4％となった。24年と比べて新車の供給が安定し、納期も短くなる車種が多かった。その結果、消費者が中古車から新車に流れ、新中比率が下がったとみられる。

25年は2年ぶりのマイナスとなったが、水準自体が低いわけではない。10年代後半は新車販売が好調だったため、新中比率も130％台だった。まだこの水準には届いておらず、新車優勢とまでは言える市場環境には至っていない。

また、コロナ禍以降、新車と中古車のいずれも、従来のボリュームに戻っていない。中古車が新車よりも減少幅が小さかったため、新中比率が高まった可能性もある。

新車販売が回復すれば、新中比率も戻る可能性が高い。ただ、物価高に伴う新車の値上げは、今後も続く見通し。割安な中古車を選ぶユーザーは今後も増えるとみられ、26年も今の水準を維持しそうだ。

日刊自動車新聞2月10日掲載