日本の自動車メーカー６社による１～９月の米国新車販売は前年同期比４．０％増の４５５万１８７９台だった。トヨタ自動車やホンダが電動車需要を追い風に販売を伸ばし、日産自動車もＳＵＶを中心に販売が好調だった。一方、スバル、三菱自動車の２社は前年割れだった。９月は公表している４社中、トヨタを除く３社が前年同月実績を下回った。

　トヨタは同７．９％増の１８６万５８７６台だった。主力ＳＵＶ「ＲＡＶ４」などの販売が好調。電動車も８９万２４０８台と全体の４７．８％を占めた。「堅調な需要で低在庫・高回転販売を継続している」（同社）という。ホンダも同３．９％増の１０９万７９９９台だった。「ＣＲ―Ｖ」「オデッセイ」などが販売を伸ばした。

　日産は同１．５％増の７１万１９０３台だった。主力の「ローグ」は減少したものの「キックス」「パスファインダー」などのＳＵＶ群がカバーした。特に７～９月は「競争力のある価格設定」（同社）などが台数増につながった。

　ただ、９月の販売は４社のうち、トヨタを除く３社が２カ月連続で減少しており、様相に変化が見られる。ホンダは同０．４％減で、主力のＣＲ―Ｖ、「シビック」がともに減少。スバルは同１８．５％減だった。マツダも同１２．３％減。関税対策としてメキシコで生産する「ＣＸ―３０」など比較的利益率が低いモデルの生産を抑えている。一方、アラバマ工場で生産する「ＣＸ―５０」は同３４．４％増と好調だ。

　トランプ米政権はＥＶやプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）などの新車やリース購入時の税額控除を９月末に打ち切った。駆け込み需要でホンダのＥＶ「プロローグ」は９月の販売が前年同月の２割増となった一方、トヨタは「ＥＶはもともと在庫が不足しており、駆け込み需要は限定的」とコメントした。

日刊自動車新聞10月7日掲載