2024年6月19日

IEA「35年にEV市場は５倍に」　手ごろな価格での販売成功が不可欠

世界的に踊り場に差しかかったとも言われる電気自動車（ＥＶ）市場。長期的なＥＶシフトは確実だが、そのペースは国・地域ごとに異なりそうだ。「２０３５年にはＥＶ市場が今の５倍に拡大する」と予測する国際エネルギー機関（ＩＥＡ）だが、このシナリオの実現には「手ごろな価格のＥＶの発売が成功するかどうかにかかっている」とも指摘する。ＥＶシフトのペースに翻弄（ほんろう）されず、着実に稼ぐ工夫が自動車や部品メーカーに求められる。

ＩＥＡ「ＥＶアウトルック」の最新版によると、２４年のＥＶ（プラグインハイブリッド車含む）の世界販売は前年比２割増の１７００万台になる見通し。

各国政府が公表した政策や目標をもとにしたシナリオ（ＳＴＥＰＳ）では、３０年には４５００万台、３５年には６５００万台近くに達すると予測。政府や企業の意欲的な目標を織り込んだシナリオ（ＡＰＳ）の場合、３０年は４９００万台、３５年は７８００万台へとさらに増える。

２３年版では、３０年時点の市場予測がＳＴＥＰＳシナリオで４１００万台、ＡＰＳシナリオで４５００万台だったため、予測を上方修正したことになる。

ただし、このシナリオが成立する前提として、ＩＥＡはいくつかの条件もつけた。その一つがコストだ。維持費ではエンジン車より有利なＥＶだが、車体価格が割高なら利点は相殺されてしまう。ＥＶの本格普及には「ＥＶと内燃機関車の価格の均衡化が重要な転換点となる」とＩＥＡは指摘する。

ＥＶの価格は着実に下がりつつある。ＩＥＡによると、中国の場合、１８年にはＥＶの方が１６％ほど価格が高かったが、２２年には逆に１４％ほどＥＶの方がガソリン車よりも安くなった。このデータには補助金を織り込んでおらず、実際はＥＶがより安く購入できたことになる。

ただ、中国以外では様相が異なる。アメリカやイギリスでは２２年時点でもそれぞれ５９％、４４％ほどＥＶの方が高く、価格差は依然として大きい。ドイツやフランスは若干だが価格差がより大きい。ＩＥＡは触れていないが、電池材料価格の高騰などが響いたようだ。

こうした状況も踏まえ、ＩＥＡは「多くの市場変動が価格の均衡を遅らせる可能性がある」と指摘した。規制や地政学的なリスク、技術進化のスピードなどが主な変動要因だ。こうした要因に左右されにくいサプライチェーン（供給網）を含め、自動車メーカーとして、再投資に充てる収益をＥＶ販売で生み出さなければ普及は遠のく。

技術の進化が激しいうえに「規模の経済がコストを下げる」という製造業の〝常識〟が通じにくいＥＶの世界。自動車や部品メーカーには不確実性の高い市場の先行きに柔軟に応じられる戦略の構築が求められそうだ。