新車のグレードやオプションの数を縮小する動きが広がっている。ホンダは全面改良した２代目「Ｎ―ＯＮＥ（エヌワン）」のメーカーオプションを同社軽で初めて廃止し、グレードやオプションの組み合わせの数を初代投入時と比べて１０分の１以下に減らした。

日産自動車やマツダもグレード数を絞り始めており、三菱自動車では今後、国内向けモデルのメーカーオプション数を減らす考えを示す。モデルごとの商品構成を見直し、生産や営業の効率向上を図る。

ホンダは２０１９年５月に四輪車事業の収益性向上に向けた施策として「フィット」や「シビック」といったグローバルモデルの「ＭＴＯ」（モデル、タイプ、オプションの組み合わせ）を２５年までに３分の１に削減する方針を発表した。２０年２月に発表したフィットではＭＴＯを従来モデルから半減し、車種の収益性を高めた。

ホンダがグレードやオプションの縮小を打ち出したのは、グローバルモデル、国内モデルともに顧客の細かいニーズに応えようとＭＴＯが増加し、開発や生産、営業の効率が低下していたためだ。

国内向けのモデルでも削減を進めており、今回発売した新型エヌワンでは、初代を投入した当時に約１００種類あった組み合わせの数を８種類にまで減らした（直近のＭＴＯは２７種類）。

具体的には「オリジナル」や「ＲＳ」といった大きく３タイプを展開し、それぞれに客層別に選択率の高かったメーカーオプションを標準装備として設定した。代わりに同社の軽では初めてメーカーオプションを廃止し、ＭＴＯを削減した。

こうした動きはホンダ以外にも見られ、マツダは「ＭＸ―３０」でグレードを１種類に絞り、オプションもセットオプションを中心に用意した。日産自動車は「キックス」や「ノート」といった量販車にガソリン車グレードを設定せず「ｅパワー」の顧客拡大を図る。

三菱自も国内向けモデルのオプションを減らす方針で、最大３分の１程度まで縮小するケースも視野に入れる。

グレードやオプションの削減には、生産効率向上によるメーカーの収益改善に加え、販売会社の負荷軽減の狙いもある。選択率が高いオプションやグレードに絞ることで仕入れや商談の効率化につなげる考えだ。

選択肢が狭まることで、細かなニーズに対応しにくくはなるものの、その中で受注を最大化できるグレードやオプション体系を展開し、顧客の取りこぼしを防ぐ。

カテゴリー	白書・意見書・刊行物
対象者	自動車業界

日刊自動車新聞12月1日掲載