自動車用品小売業協会（ＡＰＡＲＡ、小林喜夫巳会長）が１９日公表した２０２０年４～９月の用品小売り４社の売上高合計は１７８４億５１２３万円となり、既存店ベースで前年比１０・２％のマイナスとなった。

新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言の発令や車両稼働機会の減少を受けて、４月は同１８・７％減と落ち込んだものの、６、７月はプラスで推移するなど市場が回復に向かい、上期全体では１割減にとどめた。

品目別ではタイヤやホイール、カーナビが２割以上落ち込んだ一方、バッテリー（同６・６％増）やケミカル（同１０・６％増）などの定期交換商品がプラスとなり市場を支えた。

同日発表した９月単月の売上高は、既存店ベースで同３１・３％減の２８０億５１４４万円と大きく落ち込んだ。消費税増税やタイヤ値上げを控え駆け込み需要が生じた前年の反動で、全ての品目で前年割れとなった。

日刊自動車新聞10月20日掲載