通信機器で車外とつながるコネクテッドカーの普及が乗用車市場で広がっている。

トヨタ自動車やホンダなどが車載通信機（ＤＣＭ）を搭載した車種を拡大しているのに加え、ダイハツ工業はユーザー所有のスマートフォン（スマホ）を介して外部と通信するサービスを展開するなど、軽自動車でもつながるクルマが広がっている。

軽では日産自動車が緊急通報システムを設定するなど、女性や高齢者など軽に多いユーザー層をにらんだサービスも展開する。

海外に比べて国内のコネクテッドカーは遅れをとっていたが、採用車種が軽まで拡大しサービスも多様化しており、今後も普及が加速しそうだ。

調査会社の富士経済（清口正夫社長）のまとめによると、国内の２０１９年コネクテッドカー販売台数は３４０万台となり、前年より９・７％増加した。コネクテッドカー比率は６・６㌽上がり、６５・４％となった。

トヨタは、１８年６月に投入した「クラウン」と「カローラスポーツ」以降のほとんどの新型車にＤＣＭを標準搭載し、つながるクルマのラインアップを拡充している。

資本提携を結ぶマツダはトヨタからＤＣＭの供給を受けて、サービスは独自のものを展開している。

日産は「スカイライン」に搭載したＤＣＭで、高度運転支援システム「プロパイロット２・０」を実現。ホンダは量産車種の「フィット」で「ホンダコネクト」を初採用するなど、各社がＤＣＭ採用車を拡大している。

国内販売の４割弱を占める軽自動車でもコネクテッドカーが広がっている。ただ、登録車に比べて車両価格が低くユーザー層が異なる軽では、サービス内容も工夫を凝らす。

日産は、女性のオーナーが比較的多い軽の「デイズ」「ルークス」に緊急通報システム「ＳＯＳコール」を設定し、運転に不安を覚えるユーザー層のニーズに応える。

ダイハツでは、ＤＣＭを搭載せずスマホを活用することで低価格にサービスを提供する。「ダイハツコネクト」では、緊急通報サービスに加えてドライバーの見守りサービスを展開。

新型「タフト」では、電動パーキングブレーキによる緊急停止を自動通知する機能を新たに設定するなど、高齢者を意識したサービスを盛り込む。

 

カテゴリー	白書・意見書・刊行物
対象者	一般,自動車業界

日刊自動車新聞6月17日掲載