2020年3月17日

日本ＲＶ協会調査　キャンピングカーで防災を考える

キャンピングカーは防災に役立つ―。日本ＲＶ協会（降旗貴史会長、横浜市港北区）が行ったアンケート調査から、防災におけるキャンピングカーの利用価値に関するユーザー意識が明らかになった。自然災害が頻発する近年、キャンピングカーはレジャーユースだけでなく、非常時のシェルターとしての役割に注目が集まっている。今回の調査結果からもキャンピングカーの新たな価値として防災利用が認識されている実態が浮き彫りになった。

今回の調査「キャンピングカーで防災を考える」は、同協会ホームページの閲覧者、および１月３１日から２月２日に行われたジャパンキャンピングカーショー２０２０の来場者に対して行った。

キャンピングカーは災害時に活躍するかとの問いには９７・５％が「はい」と回答。キャンピングカーがあることで「場所」「電源」が確保できると考えているユーザーが全体の６割を占めていることが明らかなった。また、防災のためにキャンピングカーを購入したいと考えたことがあるかとの質問には、７７・３％が「はい」と答えており、このうち６１・３％が「レジャーを主として、防災はいざという時の備え」としてキャンピングカーを利用している実態もわかった。

こうした結果に同協会は「レジャーと防災という相反する機能性を兼ね備えたキャンピングカーという存在価値は大きい」と指摘した。キャンピングカーの特徴の一つにプライバシー確保がある。調査では災害時に身内以外の人にキャンピングカーを貸し出すことができるかどうかという質問も投げかけた。

結果は「はい」が３６・８％、「いいえ」が２８・０％、「わからない」が３５・２％。同協会は「災害時の状況や環境によって人々の考えは常に変化する。いずれの回答をした人も正しい考えだったといえる」との見解を示した。なお、「はい」との回答者に貸し出す範囲について聞いたところ、「スマホの充電など電源として利用してもらう」（４７・１％）、「くつろぎのスペースとして利用してもらう」（２５・５％）などとなった。

災害時における生活支援は自治体のサポートなしでは成り立たない。調査では自治体のキャンピングカー利用についても尋ねた。自治体などが災害対策としてキャンピングカーの購入を推奨するかどうかについて聞いたところ、６２・１％が「はい」と答えた。一方で、公共の災害対策として利用するには「リチウムイオンバッテリーなど大容量の蓄電池」（３７・０％）、「ソーラーパネルなどの発電設備」（３５・０％）を改善する必要があると回答した。