富士キメラ総研（田中一志社長、東京都中央区）は、ＣＡＳＥ（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）関連技術の世界市場予測を発表した。これによると、先進運転支援技術（ＡＤＡＳ）を搭載した新車販売台数は、２０４０年に１８年比２・３倍の８４７５万台、自動運転「レベル３」（条件付き自動運転）以上の技術を搭載した車両は４０年に４１１２万台になると予想している。

今回の調査では自動運転レベル３に、高速道路で手を放した状態で自動走行できるＢＭＷ「３シリーズ」や日産自動車「プロパイロット２・０」搭載の新型「スカイライン」、レベル３で走行可能なシステムを搭載したアウディ「Ａ８」など、「実質的にレベル３と同等の走行機能を持つ車両を含めた」（同社）。これらレベル３相当未満の運転支援機能を持つ車両をＡＤＡＳ搭載車と位置づけた。

ＡＤＡＳは、各国で搭載義務化が段階的に進む影響を織り込んだ。１９年の搭載台数は、１８年比１１・４％増の４０７７万台を見込む。

ＡＤＡＳの義務化でセンサーデバイスの低価格化が進むと、自動運転レベル３以上の車両も増加していく。自動運転レベル３～レベル５を搭載した車両は、１９年に同比７・０倍の７万台を見込む。日本や欧州連合（ＥＵ）、北米では３０年以降にＡＤＡＳから自動運転レベル３以上のシステムへと移行していくと同社は分析する。
センシング技術に関する調査では、車載カメラを搭載した新車販売台数が４０年に１８年比５・３倍の１億１１０４万台になると予測する。車載カメラは、衝突被害軽減ブレーキ搭載義務化に伴い、主要エリアでの搭載率が急速に高まってきているという。また自動運転車では、フロントに加えてリアカメラも必須となり１台当たりの搭載数がさらに増えそうだ。４０年の新車販売における車載カメラの搭載率は７９・５％と予測する。
レーダーセンサーはミリ波レーダーが天候や昼夜などの周辺環境に影響を受けないことからカメラ機能の補助として採用が拡大している。このため、レーダーセンサーを搭載した新車販売台数は４０年に同４・４倍の６８９０万台になるという。

ＬＩＤＡＲ（レーザースキャナー）は、完全自動運転の実現に向けたキーデバイスであることを考慮し、４０年時点の新車の搭載率は３０・３％と予測する。新車搭載台数は、４０年に同比４２３６倍の４２３６万台になるという。また、レーダーセンサーやカメラなど複数のセンサーを組み合わせたマルチセンサーの新車台数は、４０年に同比４・６倍の１億６９２万台になるとしている。

日刊自動車新聞9月21日掲載

開催日	2019年9月17日
カテゴリー	白書・意見書・刊行物
主催者	(株)富士キメラ総研
対象者	自動車業界
リンクサイト	富士キメラ総研ニュースリリース https://www.fcr.co.jp/pr/19076.htm