日刊自動車新聞社がまとめた部品メーカー１２４社の２０１７年４～１２月期業績は、為替水準が円安で安定して推移したのに加え、グローバルで自動車生産台数が増加したことなどから全体の９４％に当たる１１７社が増収となった。

収益では原材料価格高騰などの減益影響があったものの、増収の効果や合理化策の推進により、全体の６５％に当たる８０社が営業増益となった。通期業績予想でも８０社が増収増益を見込む。米国の法人税減税効果によって純利益を上方修正する動きも目立つ。

１２４社合計の売上高は前年同期比１０・６％増の３１兆６４０８億円、営業利益が同１９・０％増の２兆１０３７億円、当期純利益が同２２・７％増の１兆４５４３億円となった。売上高営業利益率は前年同期に比べ０・５ポイント上昇し、６・６％となっている。
４～１２月期も各社が軒並み業績を伸ばし、７９社が増収増益となった。特にトヨタ自動車系部品メーカーが好調で、大手７社は全社が増収、当期利益が増益となった。愛知製鋼を除く６社の売上高は４～１２月期として過去最高となった。米国新車市場のセダン系の需要低迷の影響があったものの、中国をはじめとするアジア地域や日本の事業が順調に推移した。トヨタ向け以外の部品の受注も全体的に順調だった。
一方で、日産自動車を主な納入先とするサプライヤーの１０～１２月期は、日産が無資格者による完成検査問題で国内向けモデルの生産を一時停止した影響を受けた。ヨロズや河西工業は日本事業での部品の販売が落ち込んだ。日産車を受託生産する日産車体は昨年１０月中旬から１１月上旬に国内向け車両の生産を停止した。生産再開後もラインスピードを通常よりも落としており、売上台数が減少した。リコール関連費用４６億円を特別損失に計上したこともあって４～１２月期は３６億円の当期赤字となった。
通期業績予想では１０８社が増収、８５社が営業増益を見込む。
北米新車市場の先行き不透明感や為替水準の円高など、先行き懸念材料もあるが、グローバルでの車両生産台数は高水準を維持する見通し。このため、多くのサプライヤー各社が自動車部品の受注が今後も順調に推移し、業績を伸ばしていく見通し。ただ、部品各社は今後、電気自動車（ＥＶ）や自動運転など、自動車業界の新たな潮流への対応を迫られる。業績が順調な今のうちに、将来に向けた投資の原資をいかに確保するかが、生き残りを左右する。

日刊自動車新聞2月17日掲載