2022年7月14日

22年１～６月の電動車販売台数　シェア43％、新型車投入効果で

２０２２年上期（１～６月）の電動車販売台数（乗用車、登録車・軽自動車合計）は、前年同期比３・６％減の７４万８８８６台と、上期として２年ぶりに前年を下回ったものの、構成比は５・７㌽増の４３・７％となった。中でも電気自動車（ＥＶ）は１万７７８０台となり、新型車の投入効果で前年同期の２倍以上の水準に増加した。

日本自動車販売協会連合会（自販連、金子直幹会長）の燃料別販売台数と全国軽自動車協会連合会（全軽自協、赤間俊一会長）の通称名別電動車内訳を基に、ＨＶ、ＥＶ、プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）、燃料電池車（ＦＣＶ）の販売台数をまとめた。上期の乗用車市場全体は半導体不足などによる生産制約の影響で同１６・２％減と大幅に減少したため、乗用車に占める電動車比率は前年同期に比べ５・７㌽増の４３・７％に上昇した。

ＨＶの販売は同５・６％減の７１万３４１４台とマイナスに転じた。需要自体は旺盛とみられるが、供給力不足で登録車は同０・９％増と微増にとどまり、軽は一部メーカーの品質問題による出荷停止などで同１９・６％減となった。

一方、着実に台数を増やしているのがＥＶとＰＨＶだ。ＥＶは同１０９・６％増の１万７７８０台に増加。日産自動車「リーフ」が同５８・５％増と伸びたほか、日産の「アリア」（２６４４台）や「サクラ」（１８５３台）、三菱自動車の「ｅＫクロスＥＶ」（４２６台）などの新型車の投入効果で増加した。輸入車も同６０・４％増の５２０４台と好調だった。

ＰＨＶは三菱自が２１年１２月に全面刷新した「アウトランダーＰＨＥＶ」が好調で同４８・７％増の１万７０６４台となった。

６月単月の実績は同６・５％増の１１万９０２６台で３カ月連続でのプラスとなった。ＨＶは同６・５％増と増えたものの、足元でも長納期化解消のめどは立っていない。ホンダでは「ヴェゼル」「ステップワゴン」「シビック」など新しい車種の納期がガソリン車の２倍以上に当たる半年以上かかるという。