自動車メーカーがコネクテッドサービスで収集したデータを電気自動車（ＥＶ）の開発やＥＶを使用したサービスに活用する取り組みを進めている。マツダはＥＶやプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の使われ方の違いによるバッテリー劣化状況の差を車載通信機から収集したデータを基に分析し、次期型ＥＶの性能向上に活用する。

三菱自動車とディー・エヌ・エー（ＤｅＮＡ）は三菱自のＥＶから吸い上げたデータを活用し、バッテリー劣化予測などの法人向けサービスを提供する。ＥＶには普及に向けた課題も多い。データを活用してＥＶの性能や利便性の向上を図り、ＥＶの普及につなげる。

マツダは６月３０日、コネクテッドサービスの主要機能の無料期間を従来の３年から１０年間に延長すると発表した。マツダのコネクテッドサービスは２０１９年９月に開始し、国内での利用者数は現在、対象車種の販売台数の９割に当たる１４万２千台に上る。マツダが負担する通信料は小さくないが、無料期間を延長し、車から収集した利用データを商品開発につなげる。

マツダがデータ活用の一例に挙げるのがＥＶの開発だ。２０年９月に販売を開始し、欧州や日本、北米などで２２年３月までに累計約２万３千台を販売してきた「ＭＸ―３０」のＥＶモデルでは各地域や顧客によって異なる走り方や充電方法、気候や地域性などをビッグデータとして集約し、電池劣化への影響を分析。

情報制御システムの開発を担当するマツダの中尾堅志氏は「内燃機関も含めてだが、当社の想定していなかった使われ方のデータが得られている」という。マツダは２５年をめどに専用プラットフォームを使用した本格ＥＶの投入も控えており、商品開発にビッグデータの活用を進めていく。

一方、三菱自は、電池寿命予測技術などを所有するＤｅＮＡに車両や電池データを渡し、ＥＶの購入を促すサービスの提供につなげる。自動車リース事業者では法人や自治体向けにＥＶやエネルギーマネジメントをセットで提案するケースが増えている。

三菱自はＤｅＮＡと連携し、リース事業者に、電池劣化データを活用したサービスと三菱自のＥＶを組み合わせた新しいリース商品を提案してもらうことなどで、ＥＶの販売拡大につなげる。

カテゴリー	白書・意見書・刊行物
対象者	自動車業界

日刊自動車新聞7月1日掲載