2022年4月25日

自工会調査　21年度乗用車市場動向、ＥＶ購入意向が増加

日本自動車工業会（自工会、豊田章男会長）は２０日、２０２１年度の「乗用車市場動向調査」の結果を発表した。これによると、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、安心・安全な移動手段として自家用車の利用が増加するなど変化が見られた。今後の次世代車の購入意向では、電気自動車（ＥＶ）が増加傾向にあるが、一方で、車両価格の高さを最も懸念していることが明らかになった。

乗用車の世帯保有率は７７・９％で頭打ちが続く。保有期間は平均７・１年で、１０年超が２割強と長期化が継続している。保有しない理由としては、維持費の負担の大きさが上位を占める傾向は変わっていない。

同調査は隔年で実施している。２１年１０月１日から１２月１６日までの期間、全国の一般世帯（単身世帯含む）を対象に、訪問面接などを通じて回答を得た。サンプル数は４５００。若年層や次世代車の分析ではウェブ調査を追加で実施した。「軽自動車使用実態調査」と「二輪車市場動向調査」の結果も発表した。