2022年1月26日

存在感高めるＳＵＶ　21年国内乗用車販売、初のシェア30％超え

国内の乗用車市場でＳＵＶの存在感が高まっている。日本自動車販売協会連合会（自販連、加藤和夫会長）が発表した２０２１年の登録車新車販売台数によると、国内で販売されたＳＵＶは６５万１０９３台となり、この５年で１・７倍に拡大したことが分かった。登録乗用車に占める割合は３０・４％と初めて３０％を超え、ミニバンの３２・５％に迫る勢いだ。

コンパクトクラスのＳＵＶラインアップが拡充するなどし、幅広い層の新車需要を吸引。今年も新型ＳＵＶが投入される見通しとなるなど、さらに市場が拡大しそうだ。

自販連の統計によると、ＳＵＶの新車販売台数は右肩上がりで伸びている。２１年は半導体不足などによる減産の影響で前年比３・２％増とやや勢いは衰えたかにも見えたが、乗用車販売全体に占める割合は前年と比べて２・０㌽増と５年連続で拡大。乗用車市場でのシェアを急速に引き上げている状況だ。

国内のＳＵＶ販売にとってターニングポイントとなった年が１７年だ。それまでホンダ「ヴェゼル」が３年連続でＳＵＶ販売台数トップを続けていた中、１６年１２月にトヨタ自動車が新型車「Ｃ―ＨＲ」を発売。それまでトヨタが国内市場に持っていなかったコンパクトＳＵＶを投入すると、ディーラー各社が一気に拡販。

１７年４月にはＳＵＶとして初めて車名別販売のトップになると、この年１年間で１１万台を超えるセールスを記録。年間ＳＵＶ販売のトップに躍り出た。

同年はＣ―ＨＲのほかにも、トヨタ「ハリアー」や日産自動車「エクストレイル」がマイナーチェンジしたほか、マツダの「ＣＸ―５」がフルモデルチェンジ。メーカー各社がＳＵＶの商品力を拡充したことで、乗用車全体に占める割合は前年比２・４㌽アップの１７・３％にまで高まった。

ＳＵＶ比率は２０年にいっそう高まった。コロナ禍によって一時的に新車販売の現場に暗雲が垂れ込めた中、それまでコンパクトＳＵＶ市場をけん引したヴェゼルやＣ―ＨＲよりもさらにコンパクなトヨタ「ライズ」、ダイハツ工業「ロッキー」がヒット。ライズは、１７年のＣ―ＨＲを上回る年間１２万台超を達成するなど、ＳＵＶトップの座を手にした。

また、トヨタ「ハリアー」がトヨタディーラーの全店舗全車種販売移行後初の新型車として全面改良。上級ＳＵＶながら約６万６千台を販売し、ライズに次ぐ販売規模に拡大した。１９年にフルモデルチェンジした「ＲＡＶ４」も勢いそのままに、約５万５千台のセールスを記録した。この年のＳＵＶ比率は前の年を８・０㌽上回る２８・４％にまで急伸した。

今年もＳＵＶへの関心の高さは続きそうだ。トヨタは「ヤリスクロス」や「カローラクロス」など既販車から派生したＳＵＶの販売を伸ばしているほか、マツダはＦＲプラットフォームを採用したラージ商品群の新型ＳＵＶモデルの投入を予定している。また、前回の全面改良から８年以上経過した日産のエクストレイルも新型投入が期待されるほか、ホンダは新たなＳＵＶを秋にも発売し、ラインアップを拡充する計画だ。

また、潜在需要が高い電気自動車（ＥＶ）市場をＳＵＶで攻め込もうとする動きも活発化してきた。欧州勢は、メルセデス・ベンツ「ＥＱＡ」「ＥＱＣ」、アウディ「ｅ―ｔｒｏｎ（イートロン）」、ボルボ「Ｃ４０」、プジョー「ｅ―２００８」など、多くのＳＵＶタイプのＥＶを日本市場に投入しており、今秋発売予定のアウディ「Ｑ４イートロン」は６００万円を切る戦略的な価格に設定。

欧州よりも出遅れていると言われる日本のＥＶ市場での先行を狙っている。こうした状況で国内メーカーも日産が「アリア」の販売を開始するほか、トヨタは「ｂＺ４Ｘ」、スバルは「ソルテラ」を発売する計画だ。

一方、販売比率でＳＵＶと僅差にあるミニバンだが、今年は例年になく市場が活気付きそうだ。トヨタが１月に「ノア」「ヴォクシー」を全面改良したのに続き、ホンダは５月に新型「ステップワゴン」を投入する予定だ。

さらにフルモデルチェンジから６年目となった日産「セレナ」も全面改良が期待されている。登録乗用車販売におけるミニバンとＳＵＶのシェアの差はわずか２・１㌽。果たして今年１年間の販売台数は、どちらに軍配が上がるのだろうか。