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自動車産業インフォメーション

2021年8月03日

自動車整備団体 教育や情報交換でオンライン講習会を活用

自動車整備団体でオンライン講習会が本格化してきた。昨年来の新型コロナウイルスの感染拡大で、従来の集合研修は2年連続で中止せざるを得ない状況だ。ただ、電子制御装置整備認証や自動車点検基準の見直しなど新しいルールが相次ぎ導入されて、教育や情報交換などの機会を設ける必要も増えた。

ウェブ会議の導入などから対面形式での情報交換の重要性も改めて認識されてはいるが、差し迫った課題に対応するためオンラインの活用が広がっている。

全国自動車整備協業協同組合協議会(全整協、坂本和明会長)は、2021年度から自前のオンライン講習会用スタジオを稼働した。カメラやマイク、照明機器などの動画配信用の機材をそろえ、講習で使用するホワイトボードが映えるようにグリーンバックを活用するなど工夫も施した。

本部からの情報発信や協賛、提携企業によるセミナーも含めたさまざまな配信を行っている。

日本輸入車整備推進協会(JISPA、平林潔代表理事)では、3月から輸入車整備の初級研修にオンラインを導入した。台本の作成や見やすいカメラワークなども研究した。コロナ収束後も集合研修と併用する方針で、輸入車の入庫が多い会員工場で実施してきた技術支援にもオンラインを活用する方向で進めている。

日本自動車車体整備協同組合連合会(日車協連、小倉龍一会長)は、自動車車体整備士講習会の座学をオンラインで実施する。国土交通省の自動車整備士養成施設の養成手法に関する試験的な取り組みで行う。まずは神奈川県自動車車体整備協同組合が21年度下期に県内2会場をオンラインでつないで実施する。

車体整備士は電子制御装置整備認証を取得するために必要な要件の1つになる。過去には定員割れで講習を開催できない地域もあり、オンラインの有効性が確認できれば都道府県を跨いだ講習会も実現できそうだ。

カテゴリー 会議・審議会・委員会
対象者 自動車業界

日刊自動車新聞7月28日掲載